マーケットMARKET

2026/04/01 15:51

　1日の東京株式市場で日経平均株価は5営業日ぶりに大幅反発した。前日比2675円96銭（5.24％）高の5万3739円68銭と、きょうの高値で取引を終えた。上げ幅は今年最大で、過去4番目の大きさを記録した。米国とイランの戦闘が近く終結に向かうとの観測が浮上し、投資家のリスク回避姿勢が和らいだ。これまで持ち高を売りに傾けていた海外勢による買い戻しが主導し、日経平均は大引けにかけて上げ幅を次第に広げる展開だった。

　米国とイランの戦闘終結に関する報道が米株式市場の取引時間中から伝わるなか、トランプ米大統領は米東部時間3月31日、記者団に軍事作戦が2～3週間以内に終わるとの見通しを示した。「その前に（停戦）合意するのも可能だ」とも語り、投資家心理が改善した。

　イラン側からは、米国などが侵略を再開しないといった条件が満たされれば「戦闘を終わらせる意思がある」といった報道もされている。予断は許さないが、イスラエルのネタニヤフ首相からも戦果をアピールするような発言が伝わり、3国が出口を模索し始めているとの見方が市場ではあった。トランプ米大統領が4月1日に予定する米国民向け演説で改めて戦闘終結に関する発言が出るのではないかとの思惑も買いを誘った。

　中東情勢の緊迫で日経平均は前日に3カ月ぶりの安値まで下落し、3月は月間でも7000円を超える下げとなっていた。中東情勢を巡る過度な警戒が和らぐなかで、前日の米株式市場で主要指数が急伸したのも支えに、海外勢による買い戻しが次第に強まる展開となった。原油の供給不安は根強くニューヨーク原油先物は高止まりしているものの、株買いの勢いは衰えなかった。アドテストやキオクシアといった半導体関連の一角が急伸したほか、3月に大幅調整した非鉄金属、銀行など景気敏感セクターの上げが目立った。

　東証株価指数（TOPIX）は3営業日ぶりに大幅反発した。終値は前日比173.04ポイント（4.95％）高の3670.90だった。JPXプライム150指数は3営業日ぶりに反発し、69.66ポイント（4.77％）高の1529.38で終えた。

　東証プライムの売買代金は概算で7兆3580億円、売買高は25億1254万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1535と全体の97％を占めた。値下がりは27、横ばいは11だった。

　東エレク、ファストリ、ソフトバンクグループ（SBG）、フジクラが上昇した。一方、KDDI、ネクソン、NTTが下落した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕